スポーツテックのユーフォリア、国士舘大学の強化指定クラブへ低酸素トレーニング支援を開始

背景と課題

持久系競技において、高地での低酸素環境トレーニングは、最大酸素摂取量の向上や生理学的適応を促す効果が期待され、国内外のエリートスポーツ現場で広く実施されています。

しかし、従来の高地遠征は、費用や期間の調整に大きなコストがかかるため、大学スポーツの現場では継続的な実施が難しいという制約がありました。

近年では、専用の低酸素ルームを平地の施設内に設置する手法が普及し始めています。一方で、その効果を最大限に引き出すためには、環境整備に加え、トレーニング負荷と並行して「体重・心拍数・睡眠・主観的コンディション」といったデータを継続的に記録・分析し、個々のアスリートの状態を正確に把握することが不可欠です。

今回の取り組みでは、平地にいながら標高1,200m〜3,900m相当の高地と同等の低酸素環境を再現し、その効果を引き出すためのトレーニングメソッドと日々のデータ管理を一体として提供します。これにより、単なる設備の導入にとどまらない強化サイクルを大学スポーツの現場に定着させ、国士舘大学の学生アスリートの競技力向上を継続的に支えていくことを目指します。

ユーフォリアによる支援内容

ユーフォリアは、ダイキン工業製低酸素システム「OXORA」の導入支援に加え、現場での活用を最大化するために、以下の「トレーニングメソッド」と「データマネジメント」を統合した包括的なサポートを提供します。

トレーニングメソッドの提供: 酸素濃度の設定、負荷/強度、実施時間の最適化に関する知見を現場スタッフと共有し、安全かつ効果的なトレーニングをサポートします。

低酸素室でのトレーニング風景

データマネジメント: 「ONE TAP SPORTS」を通じて、トレーニング実施記録とアスリートのコンディションデータ（体重・心拍・睡眠など）を日常的に蓄積・可視化します。これにより、環境負荷に対する身体反応の「効果検証」と「計画調整」を繰り返す、継続的な改善・向上サイクルを定着させます。

標高と酸素濃度を示すディスプレイ

将来展望

国士舘大学での競技力向上に関する実績を積み重ねるとともに、今後は国士舘大学との協働により指導者育成プログラムへの活用や、低酸素トレーニングの効果に関する学術研究への発展も目指します。また、ユーフォリアのスポーツデータサイエンス（マルチエージェントAI「QUARIA AI」を含む）を活用し、データを通じた新たなスポーツ科学の可能性を追求していく予定です。

国士舘大学田中重陽教授からのコメント

国士舘大学の田中重陽教授（体育学部武道学科、大学院スポーツ・システム研究科）は、次のように述べています。

「国士舘大学では低酸素システムの導入により、強化クラブの競技力向上に加えて、体育学部および大学院スポーツ・システム研究科の教育・研究の充実を目指します。専門性の高いトレーニング理論の理解を深め、その実践と検証を段階的に学修できる体制を整備することで、将来、学校体育・生涯スポーツ・健康教育などに積極的に貢献できる人材養成を目指します。また、低酸素環境下での運動・トレーニングが身体や競技パフォーマンスに与える影響を追求し、科学的エビデンスに基づいた競技種目やレベルに応じたトレーニング法・コーチング法の開発を目指します。」

ONE TAP SPORTSについて

「ONE TAP SPORTS」は、コンディション機能・トレーニング機能・インジュリー機能などで構成されるデータマネジメントシステムです。試合や練習を通じて得られる行動データに加え、食事メニューやケガの状態などを組み合わせて分析することで、トレーナー・コーチ・監督などの指導者が選手へ適切な指導やアドバイスを行うことを可能にします。

アナログでの情報収集・管理・指導が主流だったスポーツ現場において、アスリートのコンディションなど様々な情報を「見える化」し、コンディション管理・ピーキング・ケガ予防をサポートしています。現在、ラグビー日本代表をはじめとする日本代表26競技、プロチームを中心に国内外で71競技、1,700チーム以上に導入されています。

詳細はこちらをご覧ください。

株式会社ユーフォリアについて

ユーフォリアは「人とスポーツの出合いを幸福にする」をミッションに、スポーツの課題をテクノロジーで解決するスポーツテック企業です。スポーツ選手のコンディション管理・ケガ予防のためのSaaS型データマネジメントシステム「ONE TAP SPORTS」、スクール・部活動のための運営管理アプリ「Sgrum」、各種団体のためのグループコミュニケーションサービス「らくらく連絡網＋」などを開発・提供しています。さらに、これまでスポーツ界で培ってきたノウハウを生かし、一般企業のビジネス課題を解決する事業も推進中です。