10代の野球実施人口が減少傾向、男子は20年で半減と笹川スポーツ財団の調査が示す

10代の野球実施人口、20年間で約半減

笹川スポーツ財団は、わが国の幼児から青少年までのスポーツ実施状況を定期的に調査しています。最新の2025年調査「子ども・青少年のスポーツライフ・データ2025」によると、10代の年1回以上の野球実施率は12.4％、推計人口は133万人となりました。これは2001年の282万人から149万人減少したことを示しています。

野球の試合風景

この減少の背景には、少子化の進行に加え、スマートフォンやゲームといった屋内娯楽の普及、さらには公園でのボール遊びの規制といった環境の変化が考えられます。これにより、年に数回程度レクリエーションや遊びで野球に親しむ層の減少につながっていると推測されます。

※野球実施：学校の授業や行事以外で野球を行った（部活動、習いごと、学校での休み時間等は含む）

より詳しい調査結果は、笹川スポーツ財団の公式サイトで確認できます。
https://www.ssf.or.jp/thinktank/sports_life/data/baseball_teens.html

調査結果の主なポイント

今回の調査で明らかになった主な点は以下の通りです。

年1回以上の野球実施率：全体で12.4％でした。2001年と比較すると、20.5％から8.1ポイント減少しています。
年1回以上の野球推計実施人口：133万人と推計されました。2001年の282万人から149万人減少しています。
性別の実施率：男子は20.6％、女子は3.9％でした。2001年と比較すると、男子は37.7％から17.1ポイント減少し、約半減しています。一方、女子は2.4％から1.5ポイント増加しました。
年代別の実施率：最も高かったのは小学生年代（10,11歳）で16.1％でした。次いで中学生年代（12～14歳）が14.2％、高校生年代（15～17歳）が10.4％、大学生年代（18,19歳）が6.1％となっています。

年1回以上の野球実施率の推移

2025年の年1回以上の実施率は、全体で12.4％、男子20.6％、女子3.9％でした。2001年の調査開始時と比較すると、全体で8.1ポイント、男子で17.1ポイントの減少が見られます。特に男子の減少幅が大きく、女子は横ばいで推移している状況です。

直近3回の推移を見ると、2021年から2023年にかけては一時的に増加したものの、2025年には再び全体、男女ともに減少に転じました。特に男子では5.8ポイントの減少となり、2001年の調査開始以降で最も低い割合となっています。

年1回以上の野球実施率の推移（2001～2025年）：全体・性別（10～19歳）

年1回以上の野球推計人口の推移

2025年の10代の野球実施人口は133万人と推計されています。これは2001年の282万人から149万人減少したものです。男子の推計実施人口は113万人で、2001年の265万人から152万人減少しました。一方、女子は20万人と、2001年の16万人から増加しています。

年1回以上野球推計人口・実施率の推移（2001～2025年）：全体・性別（10～19歳）

注）推計人口は住民基本台帳の10代人口（人）に実施率（％）を乗じて算出

性別・年代別の実施率の推移

年代別の年1回以上の実施率を見ると、2025年は小学生年代（10,11歳）が16.1％、中学生年代（12～14歳）が14.2％と、高校生年代（15～17歳）10.4％や大学生年代（18,19歳）6.1％よりも高い割合を示しています。2023年と比較すると、小学生年代、中学生年代、大学生年代はいずれも減少しましたが、高校生年代では大きな変化は見られませんでした。

年1回以上の野球実施率の推移（2001～2025年）：性別・年代別（10～19歳）

週1回以上の野球実施率の推移

週1回以上の野球実施率は、2009年の11.8％をピークに2025年には6.1％まで減少しています。全体を牽引する男子も同様の推移を示し、2025年は2009年の22.3％から11.0ポイント低下し11.3％でした。女子は2001年以降、0.5％前後で横ばいに推移しています。

週1回以上の野球実施率の推移（2001～2025年）：全体・性別（10～19歳）

調査概要

今回のデータは、「子ども・青少年のスポーツライフ・データ2025」に基づいています。

調査項目：運動・スポーツ実施状況、運動・スポーツ施設、スポーツクラブ・運動部、習いごと、スポーツ観戦、スポーツボランティア、好きなスポーツ選手、健康認識・生活習慣、身体活動、個人属性など
調査対象：全国の市区町村に在住する4～11歳・2,400人／12～21歳・3,000人
調査方法：訪問留置法による質問紙調査（4～11歳は個別聴取法併用）
有効回収数（率）：4～11歳・1,320（55.0％）／12～21歳・1,438（47.9％）
調査時期：2025年6月28日～7月23日